BBT大学

Asia Africa Investment and Consulting(AAIC)　代表取締役／ファウンダー

ボストンコンサルティンググループ（BCG）、パートナー・マネージングダイレクターとして、ハイテク、情報通信、インターネット、メディア・コンテンツ分野において、事業戦略、M&A戦略、新事業立ち上げ、グローバリゼーション等のプロジェクトを実施。95年-96年にはサンフランシスコオフィス勤務。
大手通信会社、大手携帯電話会社、大手電機メーカー、大手ハイテク部材企業、大手ゲーム会社、大手テレビ局、IT・ネット企業、消費財企業などのコンサルティングを15年にわたって経験。 2006年より上場会社代表取締役に就任。
（株）タカラトミー、（株）竜の子プロダクション、（株）アトラスなどの社外取締役を歴任。
2008年に株式会社パンアジアパートナーズ(現AAIC）を創業。代表取締役社長／代表パートナー就任。
中国・東南アジア・インド・中東・アフリカなどの新興国において、新規事業育成、市場参入支援、M&Aおよびパートナー探索支援、事業転換支援など、コンサルティングと投資を通じて実施。
2014年には日本初のアフリカ専用ファンドの組成にかかわり、運営を実施。執筆、講演多数。
東京大学教養学部基礎科学第一学科卒

所属学科	経営学研究科　経営管理専攻
職位	教授
研究分野	総合社会科学、国際経済関係論、経営マネジメント論
研究内容のキーワード	新興国進出、事業開発、ベンチャー、経営戦略、人材マネジメント
教育方法の実践例	1999年4月1日嶋口・内田研究会（慶応大学名誉教授嶋口教授・早稲田大ビジネススクール内田教授）月例会において、研究会会員に対し、「放送と通信の新時代」という講演を行い、メディアの大変革期に何が起こるのか？放送ビジネスの今後と将来像、新しいビジネスモデルの出現などを事例を交えながら企業マネジメントについて解説した。 1999年6月16日社団法人日本印刷技術協会の99JAGAT 会員大会において、会員企業を対象に「マネージメント・リノベーション-デコンストラクション経営革命-」という講演を行い、デコンストラクションとは何か？デコンストラクションによって何が変わるのか？ネットワークが創る新たなビジネス構造と成功のモデルを、企業マネジメントの視点で考察し、解説した。 1999年9月29日行政の将来を考える会（人事院行政研修）第35回例会において、キャリア官僚を対象に「情報革命で日本がどう変わるか-21世紀の日本の産業像」という講演を行い、ＩＴ革命により、日本の産業構造がどのように変わるか、今後の国際関係とグローバル展開を考察した。 2000年8月24日郵政省　通信政策局　通信事業振興課主催第４回情報通信ベンチャー勉強会において、一般社会人を対象に「ブロードバンドネットワークの現状と課題」という講演を行い、放送と通信は今後どう融合していくのか？新しいサービス、ビジネスモデルの事例を挙げながら、今後の展開と課題を企業マネジメントの視点で考察した。 2000年9月21日日本マーケティング協会主催セミナーにおいて、会員企業や一般社会人を対象に「ネット時代のビジネスモデル」という講演を行い、インターネット、ブロードバンド時代のビジネスモデルを事例を挙げながら企業マネジメント・事業戦略の視点で解説した。 2001年3月14日沖縄情報通信懇談会主催の勉強会において、会員企業を対象に「ブロードバンドの将来とビジネスオポチュニティー」という講演を行い、放送と通信は今後どう融合していくのか？新しいサービス、進化する端末の事例を挙げながら、新しいオポチュニティー／事業開発論の視点で検証した。 2001年6月18日日本アイ・ビー・エム株式会社主催のIBM　e-business リレーションシップセミナーにおいて、一般社会人を対象に「e-business時代に何をしなければいけないか」という講演を行い、e-business時代におけるCRMの重要性と企業マネジメントの関係について解説した。 2001年6月20日日経コンピュータ主催の創立20周年記念セミナーにおいて、一般を対象に「立ち上がるブロードバンド」という講演を行い、ブロードバンドの普及は何をもたらすのか？ブローバンドの普及に伴うビジネスモデルの融合とは何か？新しいサービス、進化する端末の事例を挙げ、新しいオポチュニティー／事業開発の視点で考察した。 2001年9月19日財団法人国民工業振興会主催のIT研究会において、会員企業を対象に「ブロードバンド時代の展望とビジネスオポチュニティー」という講演を行い、IT革命、ブロードバンドの普及は何をもたらすのか？ブローバンドの普及に伴うビジネスモデルの融合とは何か？新しいビジネスモデルにおける戦い方を企業マネジメントの視点で検証した。 2002年3月20日シーティーシー・テクノロジー株式会社主催の第７回ウェブ・マーケティング・ストラテジーセミナーにおいて、一般社会人を対象に「ネオチャンネルのインパクトについて考える」という講演を行い、IT革命の進化で今後メディアがどう変わるのか？、ネオチャンネルとは何か？ネオチャンネルを活用した戦略モデルを企業マネジメントの視点で考察した。 2002年5月21日日本電気株式会社主催の第5回インターネットマーケティングストラテジー最前線セミナーにおいて、一般を対象に「ネオチャネル/メディアのインパクトについて考える」という講演を行い、IT革命の進化で今後メディアがどう変わるのか？、ネオチャンネルとは何か？ネオチャンネルを活用した戦略モデルを考察した。 2002年5月慶応ビジネススクールの戦略コンサルティング講座において、学生を対象に「ネットビジネス/ネットベンチャーの本質を考える」という授業を行い、ネット企業の失敗事例を検証、また敗因を分析し、いくつかのケーススタディを基にネット企業の本質について講義および質疑応答を行った。 2003年11月14日日本CHO協会主催の研究会において、会員企業を対象に「企業はなぜ変革できないのか？変革のために何が必要か？」という講演を行い、成長戦略や構造改革を打ち出したものの、実行が途中で頓挫してしまう原因は何か？　どうすれば戦略的に変革が行えるのか？事例検証を行いながら企業マネジメント・リーダーシップの視点で解説した。 2005年4月15日 BBTのB2Bマーケティング講座において、BBT視聴者を対象に「第4回高機能部材マーケティング」という講義を行い、高機能部材（ハイテク部材）でのＢ２Ｂマーケティングについての最新状況や効果などを解説した。 2005年5月一橋大学の企業戦略論講座において、学生を対象に「企業成長とガバナンス」という授業を行い、企業の持続的成長を可能にするには何が必要なのかを、M&A、事業フォーカスなど、成功企業事例を基に企業マネジメントについて解説した。 2005年6月17日日本CHO協会主催の研究会において、会員企業を対象に「企業はなぜ変革できないのか？新たなモンスターの出現」という講演を行い、成長戦略や構造改革を打ち出したものの、実行が途中で頓挫してしまう原因は何か？　新たな原因を探りながら、成功企業の事例検証を交えて解説した。 2005年7月8日野村マネジメントスクール主催の経営講座において、企業経営幹部を対象に「持続的な成長に向けて」という講義を行い、持続的な成長を可能にするビジネスモデルとは何か？企業の事例を用いながら企業マネジメントについて考察した。 2008年1月15日筑波大学のリーダーシップ講座において、学生を対象に「経営者の視点から見る会社経営とは」という講義を行い、企業のトップマネジメントの経験を基に、企業マネジメント、リーダーシップについて考察した。 2008年10月6日ピナクル株式会社主催のCEO倶楽部定例会において、会員企業を対象に「トップの品格」という講演を行い、上場会社のトップマネジメントの経験を基に、リーダーシップのあり方について考察した。 2008年12月1日株式会社経済界主催の経済倶楽部定例会において、会員企業を対象に「大金融危機後の日本の将来ビジョンについて」という講演を行い、リーマンショック後の日本の将来ビジョンについて仮説を提示し考察をした。 2008年11月22日シンガポールで行われたAFA　Anime Festival Asia08のアニメーション産業セミナーにおいて、一般を対象に「クールジャパンコンテンツの海外展開」という講演を行い、日本のアニメーション／クールジャパンコンテンツの海外展開の可能性を考察した。 2009年5月21日インフィニティ―ベンチャーズLLP主催のInfinity Ventures Summit 2009において、ＩＴ業界の国内外の経営者・経営幹部を対象に「なぜあの企業は伸び続ける？～不況に打ち勝つビジネス力」という講演のパネリストを務め、上場会社のトップマネジメントの経験を基に、今後の企業経営・企業の持続性について考察を行った。 2010年4月 Nanyang Waseda UniversityのJapanese Management & Innovation講座において、学生を対象に「Global strategy of Japanese ICT companies」という講義を行い、日本のICT（情報通信技術）会社のグローバル戦略／企業マネジメントについて検証した。 2010年4月 Nanyang Waseda UniversityのJapanese Management & Innovation講座において、学生を対象に「Global influence of Japanese POP culture」という講義を行い、日本のポップカルチャーの基礎情報を解説し、面白いコンテンツを産み出す日本の漫画ビジネスの仕組みやアジアにおける可能性、新しいビジネスモデルの出現を考察した。 2011年11月17日 JAC Recruitment主催のグローバルカンファレンス2011セミナーにおいて、一般を対象に「新興国M&Aの新常識～新興国・アジアで勝ち続けるために～」という講演を行い、日本企業の新興国での成長をM&A事例を上げながら検証し、新興国でのM&Aを成功させるポイント／企業マネジメントを解説した。 2011年11月21日パンアジアパートナーズ民間企業アジア・新興国進出セミナー『大成長時代へ漕ぎ出せ』～中国・インド・東南アジア､そして南米・中東・アフリカへ～この大成長がどうして起きているのか？現地ではなにがおきているのか？どのようなインパクトがあるのか？日本企業にとってチャンスはなにか？などについて、具体的な事例を中心にご紹介する。( 一般企業) 海外での事業展開事例の調査・分析各業界のインタビュー（フィールドスタディー）調査 2012年5月18日株式会社経済界主催の経済倶楽部定例会において、会員企業を対象に「大成長時代へ漕ぎ出せ～中国・インド・東南アジア、そして中東・アフリカへ～」という講演を行い、新興国を中心にこの大成長がどうして起きているのか？現地ではなにがおきているのか？どのようなインパクトがあるのか？日本企業にとってチャンスはなにか？などについて、具体的な事例を交え国際関係および企業マネジメントを解説した。 2012年11月19日パンアジアパートナーズ民間企業第二回アジア･新興国進出セミナー『成長を勝ちとれ！成長の実現と黒字化への道』～B2CとB2B 二つの事例研究から考える～新興国はその経済成長に伴って消費市場が拡大し、我々も驚く消費実態が生まれつつあります。多くの日本企業が注目しているインドネシア・ベトナム・ミャンマー・インド・アフリカなど新興国の消費市場の実態を、直近の現地調査から生の姿でご紹介致します。またそこに果敢に挑戦し成功している先進事例から、ユーザー獲得、パートナリング、流通構築、ブランド構築、人材育成、管理マネジメントなど成功へのポイントについてもご紹介します。(一般企業) 海外の経済状況調査・分析、事例研究各業界のインタビュー（フィールドスタディー）調査 2013年1月15日～18日 4月24日向研会(東京・名古屋・大阪・福岡・台北）民間企業向研会定例勉強会『新興国のビジネスチャンスと活躍する日本人』現在、先進国5億人から、新興国30億人が産業・IT革命の恩恵を享受しはじめており、全地球規模で「大成長時代」が始まっているといえる。この「大成長時代」について考察し、日本にとってのチャンスと、活躍中の若手経営者・若手ビジネスプロフェショナルの事例を紹介いただくとともに解説していただく。 2013年7月26日日経ビジネス民間企業アフリカ会議 2013 実践セミナー「50年のビジネス経験から、実地に基づいたアフリカビジネスの真のポイント」1963年にアフリカに渡って以来、アフリカでのビジネス50年の経験を持つ佐藤芳之氏が、アフリカビジネスの真のポイントを解説する。同氏は、資金問題、労務問題、自然災害、動物被害、インフレ、政府対応、政治リスク、クーデター、現地での子育てなど、あらゆる困難、リスクに直面しながら、それらを乗り越え、ケニア最大の食品会社・世界有数のナッツ会社「ケニア・ナッツ」を創業した。本セッションでは、佐藤氏の経験に基づくアフリカビジネスの解説とともに、東アフリカを中心に最新のアフリカ市場の状況、新しいビジネスチャンス、および大きな課題である資金調達などについても紹介する。 2013年8月1日ＢＣホールディングス民間企業グローイングアカデミー大阪校開校記念講演会「アジアで勝つ！海外進出のリスクと対処法」アジアの国々の成長の過程と予測、日本との比較、日本企業の進出の成功例、失敗例を紹介し、アジアにおけるビジネスの可能性と、勝つためのリスクへの対処法を解説する。 2013年9月28日太陽ＡＳＧグループ民間企業途上国進出セミナー「海外進出におけるファンドの支援体制」アフリカビジネスの解説とともに、東アフリカを中心に最新のアフリカ市場の状況、新しいビジネスチャンス、および大きな課題である資金調達について紹介する。 2014年1月～ BBT 民間企業ＢＢＴチャンネル「最後のフロンティア！アフリカビジネスに挑め」今、アフリカが世界の投資家・ビジネスパーソンから注目を集めている。多くの地域で政情が安定してきている事と、過去10年の資源価格上昇をきっかけとして経済が離陸し、中間所得の台頭による、新たな成長の段階に入ろうとしています。日本においては、アフリカに関わる情報が非常に少ない状況ではあるものの、成長の可能性に気が付いて現地で挑み始めている企業・個人も出てきています。そこで本番組では、椿氏にアフリカビジネスの概況についてご説明頂いたのちに、現地で活躍しているビジネスパーソンをゲストに招いて、アフリカビジネスについてディスカッションを行っていきます。・慶応ビジネススクール　戦略コンサルティング講座・一橋大学　企業戦略論講座・筑波大学　リーダーシップ講座
作成教材	1999年4月1日嶋口・内田研究会（慶応大学名誉教授嶋口教授・早稲田大ビジネススクール内田教授）月例会での「放送と通信の新時代」という講演では、諸外国の事例調査及び分析を教材とした。 1999年6月16日社団法人日本印刷技術協会の99JAGAT 会員大会での「マネージメント・リノベーション-デコンストラクション経営革命-」という講演では諸外国の事例調査および分析とビジネス構造分析を教材とした。 1999年9月29日行政の将来を考える会（人事院行政研修）第35回例会での「情報革命で日本がどう変わるか-21世紀の日本の産業像」という講演では、日本の各産業へのインパクトの分析を教材とした。 2000年8月24日郵政省　通信政策局　通信事業振興課主催第４回情報通信ベンチャー勉強会での「ブロードバンドネットワークの現状と課題」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2000年9月21日日本マーケティング協会主催セミナー「ネット時代のビジネスモデル」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2001年3月14日沖縄情報通信懇談会主催勉強会での「ブロードバンドの将来とビジネスオポチュニティー」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2001年6月18日日本アイ・ビー・エム株式会社主催IBM　e-business リレーションシップセミナーでの「e-business時代に何をしなければいけないか」という講演では、企業へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2001年6月20日日経コンピュータ主催創立20周年記念セミナーでの「立ち上がるブロードバンド」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2001年9月19日財団法人国民工業振興会主催のIT研究会での「ブロードバンド時代の展望とビジネスオポチュニティー」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2002年3月20日シーティーシー・テクノロジー株式会社主催第７回ウェブ・マーケティング・ストラテジーセミナーでの「ネオチャンネルのインパクトについて考える」という講演では、各業界のインタビュー、フィールドスタディ調査を教材にした。 2002年5月21日日本電気株式会社主催第5回インターネットマーケティングストラテジー最前線セミナーでの「ネオチャネル/メディアのインパクトについて考える」という講演では国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2002年5月慶応ビジネススクール戦略コンサルティング講座での「ネットビジネス/ネットベンチャーの本質を考える」という授業では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2003年11月14日日本CHO協会主催研究会での「企業はなぜ変革できないのか？変革のために何が必要か？」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2005年4月15日 BBTのB2Bマーケティング講座での「第4回高機能部材マーケティング」という講義では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2005年5月一橋大学企業戦略論講座での「企業成長とガバナンス」という授業では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2005年6月17日日本CHO協会主催研究会での「企業はなぜ変革できないのか？新たなモンスターの出現」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2005年7月8日野村マネジメントスクール主催経営講座での「持続的な成長に向けて」という講義では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2008年1月15日筑波大学リーダーシップ講座での「経営者の視点から見る会社経営とは」という講義では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2008年10月6日ピナクル株式会社主催CEO倶楽部定例会での「トップの品格」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2008年12月1日株式会社経済界主催経済倶楽部定例会での「大金融危機後の日本の将来ビジョンについて」という講演では、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2008年11月22日シンガポールで行われたAFA　Anime Festival Asia08アニメーション産業セミナーでの「クールジャパンコンテンツの海外展開」という講演では、ジャパンコンテンツの分析と各業界のインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2009年5月21日インフィニティーベンチャーズLLP主催Infinity Ventures Summit 2009での「なぜあの企業は伸び続ける？～不況に打ち勝つビジネス力」という講演のパネリストでは、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2010年4月 Nanyang Waseda UniversityのJapanese Management & Innovation講座での「Global strategy of Japanese ICT companies」という講義では、国内のICT業界の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2010年4月 Nanyang Waseda UniversityのJapanese Management & Innovation講座での、「Global influence of Japanese POP culture」という講義では、国内のコンテンツ業界の調査・分析、国内外のサービスモデル事例の調査・分析、各業界へのインタビュー、フィールドスタディ調査を教材とした。 2011年11月17日 JAC Recruitment主催グローバルカンファレンス2011セミナーでの「新興国M&Aの新常識～新興国・アジアで勝ち続けるために～」という講演では、海外での事業展開事例の調査・分析、各業界のインタビュー・フィールド調査を教材とした。 2012年5月18日株式会社経済界主催経済倶楽部定例会での「大成長時代へ漕ぎ出せ～中国・インド・東南アジア、そして中東・アフリカへ～」という講演では、海外の経済状況調査・分析、事例研究、各業界のインタビュー・フィールド調査を教材とした。
教育上の評価情報
実務特記事項(教育)	ボストンコンサルティンググループ（ＢＣＧ）、パートナー・マネージングダイレクターとして、情報通信、インターネット、メディア・コンテンツ分野において、事業戦略、Ｍ＆Ａ、新規事業、グローバリゼーション等のプロジェクトを実施。95年-96年にはサンフランシスコオフィス勤務。携帯電話会社、大手電機メーカー、ハイテク部材企業、大手ゲーム会社、大手テレビ局、ＩＴ・ネット企業などのコンサルティングを15年にわたって経験。欧米だけでなく、中国、東南アジアなどでの事業展開・グローバリゼーション支援のプロジェクトを数多く経験。 2006年～事業会社インデックスＨＤの代表取締役社長として、欧米、中国、タイ、インドネシア、インド、南アフリカなど多くの新興国での事業展開を実施。買収・投資した会社の経営も多数に参加し経営を実施。 2008年～現在のパンアジアパートナーズにて、数多くの日本企業の新興国進出を支援。中国、インド、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、ベトナム、中東、中南米、アフリカなどの地域への、事業進出支援、パートナー・顧客探索支援、売上拡大支援、Ｍ＆Ａ支援、資金調達、人材探索・育成　など幅広く実践。
その他(教育)
資格免許情報
特許
実務特記事項(職務)	ボストンコンサルティンググループ（ＢＣＧ）、パートナー・マネージングダイレクターとして、情報通信、インターネット、メディア・コンテンツ分野において、事業戦略、Ｍ＆Ａ、新規事業、グローバリゼーション等のプロジェクトを実施。95年-96年にはサンフランシスコオフィス勤務。携帯電話会社、大手電機メーカー、ハイテク部材企業、大手ゲーム会社、大手テレビ局、ＩＴ・ネット企業などのコンサルティングを15年にわたって経験。欧米だけでなく、中国、東南アジアなどでの事業展開・グローバリゼーション支援のプロジェクトを数多く経験。 2006年～事業会社インデックスＨＤの代表取締役社長として、欧米、中国、タイ、インドネシア、インド、南アフリカなど多くの新興国での事業展開を実施。買収・投資した会社の経営も多数に参加し経営を実施。 2008年～現在のパンアジアパートナーズにて、数多くの日本企業の新興国進出を支援。中国、インド、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、ベトナム、中東、中南米、アフリカなどの地域への、事業進出支援、パートナー・顧客探索支援、売上拡大支援、Ｍ＆Ａ支援、資金調達、人材探索・育成　など幅広く実践。
その他(職務)
著書	1時間でわかる　図解　チャイナ・プラスワン戦略共著 2013年5月17日株式会社中経出版株式会社パンアジア　パートナーズ 190ページ
学術論文
その他(著作)	・マルチメディア・ビジネスの新たな収益構造単著 1995年1月ダイヤモンド社ハーバード・ビジネス・レビュー／アメリカにおけるマルチメディアは新たなビジネスの可能性を切り開き、新たな収益構造をつくり、新たな経営システムを提案している。アドビ社、ボイジャー社などのアメリカの先進企業の事例から成功パターン／企業マネジメント／リーダーシップを徹底分析する。・外資巻き込む統合・再編成へ　デコンストラクターが台頭単著 1998年9月ダイヤモンド社　週刊ダイヤモンド／アメリカの通信業界で起きているデコンストラクションとは何か？事例を交えて解説し、日本の通信業界にどう影響を及ぼすのかを企業マネジメントの視点で検証する。・情報革命　新時代の幕開け単著 2000年1月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／日本にいよいよ到来する第三の波「情報革命」がもたらすインパクトとは何か？3つのインパクト「付加価値の源泉シフト」、「既存産業へのチャンスとリスク」、「会社の働き手の関係の変化」を解説する。・情報革命がもたらすマーケティングの変化単著 2000年2月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／「情報革命」がもたらすマーケティングの変化について、アメリカアマゾン社を事例に上げながら考察し、新しいマーケティングを実行する上での4つのポイントを解説する。・情報革命　ネット企業への転換単著 2000年3月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／「情報革命」は従来型企業にネットへの対応を促している。ネット企業へ転換するために押さえておきたい4つのポイントを解説する。・ドットコムビジネスのスタート単著 2000年4月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／アメリカのドットコムビジネスの事例を上げながら、ドットコムビジネスをスタートさせる場合の２つのフェーズとそれぞれの3つのポイントを解説する。・e-businessを加速するB2B 単著 2000年5月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／アメリカではドットコムビジネスの中心がB2CからB2Bに移っている。日本でも１～２年遅れで急速に進展していくと予想されるB2Bの動き4つのポイントに分けて解説し、そのような状況下で企業が取るべき行動を考察する。・日本経済をリードするインターネットサービス単著 2000年6月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／携帯電話を使ったインターネットサービスiモードとは何か、iモードはどのようなインパクトを持たらすのかを解説する。・ビジネスの価値観を変えるe-革命単著 2000年7月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／２１世紀は「人の創造力の時代」になると言われている。人の創造性が重要になる２１世紀において、創造力を活かすマネジメントをは何かを考察する。・１０年後Ⅰ 単著 2000年8月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／１０年後の社会はどうなっているのか？１０年前の1990年、１１行あった都市銀行・長・信銀行が半減するとはだれも予想していなかったが、１０年前にすでにその萌芽はあった。今回は１０年後を人口動態という切り口から予測し、人口動態の変化におけるビジネスのポイントを考察する。・１０年後Ⅱ 単著 2000年9月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／１０年後の社会はどうなっているのか？今回は消費時間と消費支出の変化という切り口から予測し、その変化におけるビジネスのポイントを考察する。・１０年後Ⅲ 単著 2000年10月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／今後１０年で何が一番変化するのか？注目を集めるのは携帯とテレビだが、今回はテレビに焦点をあて、テレビ進化の方向性と進化に伴うビジネス環境の変化を考察する。・１０年後Ⅳ 単著 2000年11月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／今後１０年で何が一番変化するのかを予測するにあたり、ポイントとしていくつかの事象を組み合わせて考えることが重要だ。事例として今後１０年で確実に変化する「人口動態」と「携帯電話の普及」をあわせて考察してみる。・２１世紀のビジネスモデル単著 2001年1月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／競争優位性のあるビジネスモデルを考察し分類した4つのパターン「レイヤーマスター」、「オーケストレーター」、「マーケット・メーカー」、「パーソナル・エージェント」について解説する。・成功するビジネスモデルの構築単著 2001年2月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／２０００年５月以降多くのネット企業が倒産したが、その失敗原因を分析し、成功するビジネスモデルのポイントを考察する。・ビジネスモデルⅠ 単著 2001年3月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／米国の会社eMergeが構築したB2Bビジネスモデルを具体例として紹介しながら、優れたビジネスモデルを構築していくポイントを考察する。・IT革命の進化単著 2001年4月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／ドットコムバブルは崩壊したが「IT」そのものは本物である。IT革命の変遷を紐解きながら「IT化」で成功するためには何かを考察する。・人- Homo sapiens 単著 2001年5月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／事業を産み出し成長させていくために最も貴重な資源は「人」である。特にITの分野では「人」が付加価値を産み出す最大の資源になっている。「人」をどのように獲得し、育成し、活用していけば良いのか？事例を交えながら解説する。・ビジネスプロデュースの成功と失敗単著 2001年6月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／同じ技術、サービスであっても成功する場合としない場合があるのはなぜか？ビジネスモデルの構築とそれを実現する「ビジネスプロデュース」力が重要である。iモードとWAPを比較しながら「ビジネスプロデュース」力を考察する。・顧客との接点単著 2001年7月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／「IT」がもたらした新しいマーケティングのひとつに「顧客との接点」がある。事例を上げながら「顧客との設定」をいかにマネジメントし、顧客の満足度、ロイヤルティーを上げるかを考察する。・オープンソース単著 2001年8月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／「オープンソース」の本質は何か？リナックスを例に挙げながら「オープンソース」がもたらすものは何か？学ぶことは何かを考察する。・ブロードバンド最新事情単著 2001年9月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／日本でようやく立ち上がりの兆しが見え始めたブロードバンド。世界で最もブロードバンドが普及している韓国を例に挙げながら、ブロードバンドの普及がビジネスに与えるインパクトを考察する。・新しいグローバル化-ビジネスモデルの再構築にむけて-　単著 2001年10月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／中国にコールセンター、中国の工場で一括大量生産など、ITを活用しグローバルの視点で考えビジネスモデルを再構築する企業が現れ始めた。人口が減少し、国内だけの視点では成長しつづけることは困難である現実において、日本企業が真にグローバル化し、ITを活用したビジネスモデルを再構築するためのポイントを解説する。・ブレークアウト単著 2001年11月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／事業環境変化の急速化で企業の寿命が短命化している時代において、企業が生き残っていくためには自らビジネスモデル・ドメインを抜本的に改革していく必要がある。その改革「ブレークアウト」を成功させて企業を例に挙げながら、ポイントを考察する。・松明をかかげよ単著 2001年12月株式会社日立製作所　情報誌はいたっく／セメントという分野で高成長、高収益を実現したメキシコのCemex社の成功要因を分析し、変革に最も必要なリーダーシップの役割を考察する。・仮説・検証のスパイラル　課題の本質を解明し、解決策を導き出す単著 2004年秋東洋経済新報社季刊Think !2004 AUT.No.11／企業に多く存在する経営課題の本質に迫り解決策を策定するためのアプローチとして最も基礎的かつ強力な方法である「仮説・検証」を例題を用いながら解説する。例題1では、あるサービス企業が現場の課題を解決するために実験を通じた仮説・検証により打ち手を見出していく例を紹介する。例題2では、不確実性が高い技術の将来予測における定量分析なども活用した仮説・検証の例を紹介する。・新興国ビジネス事例研究（動画） 2012年～ビジネス・ブレークスルー大学
学歴	昭和62年 4月東京大学理科2類　　入学平成3年 3月東京大学教養学部基礎科学第一学科　卒業　（工学学士）
職歴	平成3年 4月株）ボストンコンサルティンググループ　入社平成8年　　　　同社　サンフランシスコオフィス　赴任平成15年　　　同社　パートナー＆ダイレクター　就任平成18年 5月株）ボストンコンサルティンググループ　退社平成18年 6月株）インデックス・ホールディング入社（上場会社）平成18年 12月　同社　代表取締役社長　就任平成20年 6月株）インデックス・ホールディング　退社平成20年 7月株）パンアジアパートナーズ　設立　代表パートナー／代表取締役就任平成25年 7月 Asia Africa Investment and Consulting Pte. LTD. 設立　ダイレクター＆共同代表に就任
所属学会
活動情報	平成18年 6月 INDEX MULTIMEDIA（仏）社外取締役（平成20年6月まで）平成18年 6月 MOBLIS（米国）社外取締役（平成20年6月まで）平成18年 6月 SkyInfo（中国）社外取締役（平成20年6月まで）平成18年 6月ＷＡＭ（中国）社外取締役（平成20年6月まで）平成18年 6月 SamClick(タイ）社外取締役（平成20年6月まで）平成18年 12月株）アトラス（上場会社）社外取締役（平成20年6月まで）平成18年 12月株）ネットインデックス（上場会社）社外取締役（平成20年6月まで）平成19年 4月株）竜の子プロダクション社外取締役（平成20年6月まで）平成19年 4月株）タカラトミー（上場会社）社外取締役（平成20年6月まで）平成19年 4月株）データスタジアム社外取締役（平成20年6月まで）平成22年 5月株）ngi/現モーションウェーブ（上場会社）社外取締役（現在に至る）平成22年 9月株）旭硝子（上場会社）戦略アドバイザー／顧問（現在に至る）平成22年 10月株）ビズキューブホールディング／ビズキューブ社外取締役（現在に至る）平成23年 3月株）ネットエイジ　アドバイザー（現在に至る）平成23年 9月株）衆智達常州汽車部件董事（平成26年4月まで）平成23年 9月株）衆智達国際董事（現在に至る）
賞罰
担当科目（単位数・単位区分・年次・前提科目・開講期情報）

椿 進 [Susumu Tsubaki]

椿進　[Susumu Tsubaki]