大前 研一 [Kenichi Ohmae]

ビジネス・ブレークスルー大学 学長
株式会社ビジネス・ブレークスルー 代表取締役社長

マサチューセツ工科大学(MIT)大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、常務会メンバー、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。
スタンフォード大学院ビジネススクール客員教授(1997-98)。UCLA総長教授(1997~)。
現在、ボンド大学客員教授、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役。

所属学科
職位教授
研究分野国際関係論・政治学・経済政策の研究に関する実務
研究内容のキーワード政治経済・国際論
教育方法の実践例(1)遠隔教育手法を用いた高等教育(マネジメント教育)の実践

【主な実施プログラム】

・米国南カリフォルニア大学(University of Southern California)と提携したUSC MBAコアカリキュラム(平成11年9月開校)
標準2年間の就業期間で南カリフォルニア大学大学院の経営学のCertificateを取得できるプログラム

・豪州ボンド大学(Bond University)と提携したBOND-BBT MBAプログラム(平成13年5月開校)
標準2年間の就業期間でボンド大学大学院の経営学修士(MBA)を取得できるプログラム

・大前経営塾(平成14年4月開講)
トップマネジメント教育を1年間のカリキュラムで実施するプログラム 平成10年10月より現在に至る 講義をデジタル映像化し、衛星放送、ブロードバンド配信などデジタルコンテンツの配信プラットフォームとインターネットを活用し、出欠確認(視聴認証)、テキストのダウンロード、オンライン試験、論文の提出、成績の発表等を独自開発した遠隔教育システム(ビジネスモデル特許取得:特許第3498057号)を実現してきている。本遠隔教育のシステムを利用し、社会人の新人から社長まで、また、海外の大学院の修士号を取得できる遠隔教育プログラムを平成10年より、実践、展開してきている。さらに、スキル取得のようなHow toものではなく、高等教育であるので、考える力を醸成することが教育の柱となる。そのために、講師およびティーチングアシスタント(TA)と受講生の間での質疑応答、クラス討論等双方向性を独自開発したサイバークラスルームのツール""AirCampus”を活用し、確保し、質の高い教育を実践している。多くの学生は、企業に就業している社会人が対象であり、各自の就業スタイルに合わせ、時間、場所にとらわれることなく学習できることに評価がある。

(2)集合教育の実践

・向研会
経営者対象の勉強会。平成6年4月より現在に至る
日本全国の経営者を対象に、経営戦略、組織、企業、哲学、市場経済原理等の研修を通じて世界に通ずる企業つくりを目指すことと、経営者の立場から産業発展てのための体制整備・環境作りを目指して積極的に研究を行うものである。全国で200社強の会社が会員となっている。

・起業家養成学校「アタッカーズ・ビジネススクール」 平成8年4月より現在に至る
自らリスクを取って事業創出を志すアントレプレナー型人材に対し、起業時に落とし穴に落ちないように、事業構想から計数マネジメント、マーケット分析、戦略分析、戦略計画、事業計画策定までを教える。
今までに3000名以上の卒業生を輩出している実績がある。卒業生の中には、起業し、株式上場を成し遂げた起業家もいる。

・政策学校「一新塾」 平成6年9月~平成14年10月
政策学校一新塾は“生活者主権”の新しい道州制日本を創り出すネクスト・リーダーを養成するため、開塾したものである。無責任なサイレント・マジョリティにとどまることなく、理想を語り、政策を論じ、自らが行動し社会創造の作業に関わっていく『主体的市民』を一人でも多く輩出するために実践を交えながら、学んでいく学校である。卒業生は2000名を超え、休日に地域活動に邁進されている方、地方自治体の議員や国会議員になった方など、様々なフィールドで活躍している。

・国際人養成学校
「McKinsey Multinational Business Institute」昭和60年~平成6年
日本のトップ企業(ソニー、NTT、コニカ、野村證券、日本生命、住友銀行など30社)の幹部候補生を対象に国際人養成の教育を実施。30社から1名ずつを選抜し、30名を一クラスとし、3ヶ月間の研修を実施。10年間で合計30回実施し、修了生は900名。修了生の中には、企業のトップになったものもおり、研修内容は評価されるものである。
作成教材・映像教材 平成10年10月より現在に至る ・現代の経営に関する映像コンテンツ
現代経営、経営課題テーマ別研究、海外 経営研究、経営者研究等 
・映像コンテンツ 400点以上、700時間以上
・教材(テキスト)平成10年10月より現在に至る400点以上
・主要教科書   
『企業参謀』、『ボーダレスワールド』、『地域国家論』、『新資本論』、『チャイナインパクト』、『中国シフト』、『中華連邦』など

◎「企業参謀(新装版)」(プレジデント社) 1999年
手本と解答がない時代,成功のプロセスを自ら考えなくてはならない。変革しなければならないのは個人であり企業だが,個人や企業が変わるには「気概」が必要になる。戦略的計画の核心として(1)目的地に達した場合,守り抜けるもの(2)己の強さと弱さを常に知り抜いていなければならない(3)リスクをあえてとる局面がなくてはならない(4)戦略に魂を吹き込むのは人であり,マネジメントのスタイルである。経営者が備えるべき先見性の必要条件として事業領域の規定と明確なストーリーとともに,経営資源の配分にムダがなく,また原則に忠実で,かつ世の中の変化に対しては原則の変更をも遅滞なくやっていくという十分条件が必要である。

◎「ボーダレスワールド」(プレジデント社) 1990年
政治・経済における世界規模の地殻変動の結果、いまや一国単位の利益にこだわっていては、企業経営は立ち行かなくなっている。では、21世紀へ向けて、われわれはどうグローバルな企業戦略を構築すればよいのだろうか。今日の世界経済の実態を、サービス、商品、資金、組織、政策などの各側面から分析し、「ボーダレス」を世界の流行語にした書である。(再掲)

◎「地域国家論」(講談社) 1995年
国家は経済的な影響ではなく、政治的な影響を第1に考えて経済的な選択をせざるをえない。選挙では勝たなければならず、国民の歓心を買わなければならない。だから、長い目で見れば国民全体を潤す政策を犠牲にして、すぐに効果のわかるばらまき政策に力を入れる。しかし補助金も保護も、自力で立ち直ろうとする意欲をくじき、依存心を強めてしまうだけだ。これは大変なカネの無駄遣いという話だけではすまない。いま、国民最大の敵は国家である。雇用が失われ、将来の経済成長が阻害されるという形で高いツケがまわってきたとき、それを支払うのは生活者である国民なのだ。グローバル・エコノミーのなかで栄えるのは、開かれた地域国家だ。国の規制も助成金も、もう要らない。富は主権国家ではなく、国境を超えたネットワークがもたらすという新たな世界秩序像を描いた。(再掲)

◎「新資本論」(東洋経済新報社) 2001年
「見えない大陸」とは流動的な無限の世界で、4つの要素で構成されている。「実体経済」「ボーダーレス経済」「サイバー経済」「マルチプル経済」である。この見えない大陸が出現したのは1985年。これはマイクロソフトがウィンドウズ1.0を発表し、CNNが放送を開始し、シスコシステムズ、ゲートウェイ2000、サン・マイクロシステムズ、デルが出芽期にあった年である。当時、経済の見通しは悲観的であり、この大陸形成に気づいた者はほとんどいなかったが現在は、この大陸がビジネス全般に影響を与えていることはいうまでもない。この大陸全土を把握し見えない大陸で決定がなされる方法、地球をめぐる金銭の流れ、オールドエコノミーの一枚岩がニューエコノミーの「ゴジラ」になり得た理由、この大陸が崩壊に至る将来のシナリオまでも見定めている。(再掲)

◎「チャイナインパクト」(講談社) 2002年
中国脅威論に凝り固まっているかぎり、本当の中国の姿は見えてこない。この巨大な国家は、政治的にはまだ北京の中央集権国家なのだが、経済的にはすでに別の国に生まれ変わってしまった。今や中国は、6つの経済圏が独自に発展する世界最強の資本主義国家である。そこを正しく把握しなければ、日本はやがて中国の周辺国家=10%国家に転落する。これから日本企業は、いかに中国をうまく取り込んで利用するかに大きくかかっている。著者が豊富な現地取材、綿密なデータ分析をもとに浮かび上がらせた現代中国の真実の姿と、日中関係の将来展望。新しい中国との付き合い方に対する大胆な提言である。(再掲)

◎「中国シフト」(小学館) 2002年
『チャイナ・インパクト』とは切り口を変え、日本企業が中国とどのようにつきあっていけばよいか、中国の魅力である安い労働力をいかにして自社の競争力に変えていくか、を説いている。 著者が一貫して述べているのは、「ユニクロ」モデルによる日本企業の再生である。単なる安売りを否定し、「コスト構造を抜本的に変えて価格自体は安くても粗利益率を下げず、最終利益率が高くなるようにビジネスシステムを設計」することの必要性を説いている。 また、中国への生産拠点の移動に関しては、空洞化を懸念する向きも多いが、著者は「日本より空洞化が2倍以上進んでいるイギリスやドイツやアメリカなどの経験を見ても、輸入品が増えたことで国力が衰えた国はない」という。そして21世紀の日本におけるものづくりのポイントを、「日本のものづくりを世界の最適地に持ち込んで日本のユーザーに合ったものをつくり、それを1円でも安く売ること」「日本でしかつくれないものをつくる」の2点に集約している。そして、建築資材から家具まで、さまざまな分野で「ユニクロ化」が可能になれば、「日本の都市も生まれ変わる」と述べている。 全体を通して問いかけているのは、日本企業がいかにして中国の国際競争力を取り込み、自社の競争力に変えていけるか、という点である。(再掲)

◎「中華連邦」(PHP研究所) 2002年
いまや世界経済は、中国抜きには語れない。かねてより中国を中心としたアジア経済・ビジネスの動向をフォローしてきた著者は、「中国は政治的・軍事的には中央集権国家であるが、経済的には地方経済ブロックの連邦である」と説く。また、政治的には中国と微妙な関係にある台湾だが、経済的には、中国への出資は台湾が一番、人々の64%が大陸での就職を希望するなど中台統一の流れは止まるところを知らない。
著者は、2005年前後に中台統一が実現し、“中華連邦”が生まれると予測する。台湾が巨大な中華連邦の有力な一国として勝ち残るための戦略とは何か。そこに日本の明日へのヒントが隠されている。
本書では台湾と中国の歩み寄りを紹介し、台湾の空洞化の悩みから、日本の行く末やビジネスのあり方を提言する。この大潮流を理解せずして、日本経済の未来は語れない。(再掲)
教育上の評価情報
実務特記事項(教育)
その他(教育)
資格免許情報
特許特許第3498057号 発明の名称:視聴覚端末、視聴覚認証システム、視聴覚を認証する方法、遠隔教育方法及び記録媒体
概要:遠隔教育システムのビジネスモデル特許
出願日:平成12年3月8日
登録日:平成15年11月28日
実務特記事項(職務)マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク社時代から、企業をはじめ、国家レベルの戦略コンサルタントを行ってきた。
著書は100冊を越し、経営や経済に関する多くの著書については10カ国以上の国で翻訳されるなど、国際的に認められ、世界各地で読まれている。また、ペンシルベニア大学ウォートンスクールSEIセンターのボードメンバーも兼ねている。
その他(職務)世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。ウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて、継続的に論文を発表している。この功績により1987年にはイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカーやトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。 2002年9月に中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権の国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。
著書◎企業参謀 単著 1975年 プレジデント社
◎続・企業参謀 単著 1977年 プレジデント社
◎加算混合の発想―硬直思考からどう脱するか 単著 1980年 プレジデント社
◎『The Mind of the Strategist』1983、Penguin Books
◎『TRIAD POWER』、1985、Free Press
◎ストラテジック・マインド 単著 1984年 プレジデント社
◎トライアド・パワー―21世紀の国際企業戦略 単著 1985年 講談社
◎世界が見える日本が見える 単著 1986年 講談社
◎『大前研一の新・国富論』、1986、講談社
◎大前研一の日本企業生き残り戦略 単著 1987年 プレジデント社
◎平成維新 単著 1989年 講談社
◎地球時代の新視点 単著 1988年 プレジデント社
◎The Borderless World: Power and Strategy in the Interlinked Economy 単著 1990年 Harper & Row
◎ボーダレス・ワールド 単著 1990年 プレジデント社
◎世界の見方・考え方 単著 1991年 講談社
◎平成維新 (Part 2) 単著 1992年 講談社
◎新・大前研一レポート 単著 1993年 講談社
◎地域国家論―新しい繁栄を求めて 単著 1995年 講談社
◎『End of the Nation State: The Rise of Regional Economies』、1995、Free Press
◎「金融」危機からの再生―日本的システムは対応できるか 単著 1995年 プレジデント社
◎インターネット革命 単著 1995年 プレジデント社
◎「知」のネットワーク―時代を動かす力 単著 1996年 イーストプレス
◎アジア連邦の世紀―日本がアジアで成功する10の法則 単著 1996年 小学館
◎「一人勝ち」の経済学―選択をやめた日本人 単著 1999年 光文社
◎企業参謀―戦略的思考とはなにか 単著 1999年 プレジデント社
◎21世紀維新―栄える国と人のかたち 単著 1999年 文藝春秋
◎一人勝ちの経済 単著 1999年 光文社
◎サラリーマンサバイバル 単著 1999年 小学館
◎サラリーマンリカバリー 単著 2000年 小学館
◎The Invisible Continent: Four Strategic Imperatives of the New Economy 単著 2000年 Harper Business
◎大前研一のアタッカーズビジネススクール〈Part4〉「一人勝ち」時代の起業成功講座 単著 2001年 プレジデント社
◎「新・資本論」―見えない経済大陸へ挑む 単著 2001年 東洋経済新聞社
◎チャイナ・インパクト 単著 2002年 講談社
◎中国シフト 単著 2002年 小学館
◎中華連邦 単著 2002年
◎サラリーマンIT道場 単著 2002年 PHP研究所
◎ドットコム仕事術 単著 2003年 小学館
◎質問する力 単著 2003年 文藝春秋
◎考える技術 単著 2004年 講談社
◎ザ・プロフェッショナル 単著 2005年 ダイヤモンド社
◎『Next Global Stage: The: Challenges and Opportunities in Our Borderless World』、2005、Pearson Prentice Hall
◎新・経済原論 単著 2006年 東洋経済新聞社
◎戦略論 単著 2007年 ダイヤモンド社
◎ビジネス力の磨き方 単著 2007年5月 PHP研究所
◎現代の経営戦略 単著 2009年3月 プレジデント社
◎民の見えざる手 単著 2010年7月 小学館
◎「知の衰退」からいかに脱出するか? 単著 2011年2月 光文社
◎クオリティ国家という戦略 単著 2013年1月 小学館
◎大前研一と考える営業学”営業こそプロフェッショナルを目指せ 編著者 2011年6月16日 ダイヤモンド社
◎訣別-大前研一の新・国家戦略論 単著 2011年11月4日 朝日新聞社
◎「リーダーの条件」が変わった 単著 2011年9月20日 小学館
◎大前研一と考える「営業」学 2011年6月16日 ダイヤモンド社
◎日本復興計画Japan; The Road to Recovery 単著 2011年4月28日 文藝春秋
◎大前研一 洞察力の原点 プロフェッショナルに贈る言葉 単著 2011年2月24日 日経BP社
◎新版「知の衰退」からいかに脱出するか? 単著 2011年2月9日 光文社知恵の森文庫
◎「親が反対しても、子どもはやる」を再編集 単著 2012年12月 PHP研究所
◎「一生食べていける力」がつく大前家の子育て 単著 2012年7月 PHP研究所
◎原発再稼働「最後の条件」~ 「福島第一」事故検証プロジェクト 最終報告書~ 単著 2012年7月25日 小学館
◎企業参謀ノート【入門編】 2012年7月28日 プレジデント社
◎「平成考現学」~混迷の時代を読む技術~ 2012年10月26日 ベストブック 小後遊二著、大前研一監修
◎この国を出よ 2013年1月4日 小学館文庫 共著 大前 研一 (著), 柳井 正 (著)
◎クオリティ国家の戦略~これが日本の生きる道~ 単著 2013年1月15日 小学館
◎メンタル・ブロックバスター2013年4月23日 プレジデント社 ジェイムズ・L・アダムス (著), 大前 研一 (監修・監訳)
◎稼ぐ力:「仕事がなくなる」時代の新しい働き方 単著 2013年9月7日 小学館
◎日本の論点 単著 2013年10月11日 プレジデント社
学術論文
その他(著作)「ハイ・コンセプト」 訳 26006年5月 三笠書房
学歴昭和41年3月 早稲田大学理工学部卒業
昭和43年3月 東京工業大学大学院原子核工学科 修士号取得
昭和44年6月 マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科 博士号取得(工学博士)
職歴昭和44年 株式会社日立製作所入社
昭和47年 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社
ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長
平成6年7月 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク退職
平成6年7月 株式会社大前・アンド・アソシエーツ創業 代表取締役就任
平成10年4月 株式会社ビジネス・ブレークスルー創業 代表取締役就任(現任)
平成10年5月 株式会社エブリディ・ドット・コム創業 代表取締役就任
平成12年8月 株式会社大前・ビジネス・ディベロップメンツ創業 代表取締役就任
平成13年3月 株式会社アカデミー・キャピタル・インベストメンツ社外取締役就任
平成14年6月 株式会社ジェネラル・サービシーズ創業 代表取締役就任
所属学会
活動情報平成7年 米国ノートルダム大学 名誉法学博士号授与
平成8年4月 起業家養成学校「アタッカーズ・ビジネススクール」開校 塾長に就任
平成8年 米国カリフォルニア大学ロサンゼルス校大学院政策学部教授
平成8年~平成9年 米国スタンフォード大学客員教授
平成13年5月 豪州ボンド大学客員教授就任
平成14年9月 中国遼寧省経済顧問就任
平成14年9月 中国天津市経済顧問就任
平成16年3月 韓国梨花大学国際大学院名誉教授就任
平成16年7月 高麗大学名誉客員教授に就任
賞罰昭和62年 イタリア大統領よりピオナンズ賞受賞
担当科目(単位数・単位区分・年次・前提科目・開講期情報)
グローバル経済と経営 1(前半)(2必修,1,,春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 1(前半)(2必修,1,,春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 1(後半)(2選択必修,1,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 1(後半)(2選択必修,1,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 2(前半)(2選択必修,2,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 2(前半)(2選択必修,2,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 2(後半)(2選択必修,2,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 2(後半)(2選択必修,2,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 3(前半)(2選択必修,3,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 3(前半)(2選択必修,3,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 3(後半)(2選択必修,3,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 3(後半)(2選択必修,3,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 4(前半)(2選択必修,4,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 4(前半)(2選択必修,4,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 4(後半)(2選択必修,4,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)
グローバル経済と経営 4(後半)(2選択必修,4,グローバル経済と経営 1(前半),春期 + 秋期)